経営分析論の理論と実務　改訂版

藤原 欣一郎　著

第1刷発行日	1999/03/10
判型	A5判
ページ数	286ページ
本体価格	4,100円
定価
在庫状況	在庫あり
ISBN	978-4-8394-1888-5

目次
第１部　経営管理（マネジメント）の基礎
　第１章　企業体質論
　　　Ⅰ　企業体質の意義
　　　Ⅱ　企業体質の強化・改善
　第２章　経営理念論
　　　Ⅰ　経営理念の確立の必要性
　　　Ⅱ　「経営理念」の意義・内容
　第３章　経営管理論総説
　　　Ⅰ　専門経営者
　　　Ⅱ　経営管理職能
　　　　演習問題
　第４章　経営管理論詳説
　　　Ⅰ　経営計画論
　　　　演習問題
　　　Ⅱ　経営組織論（組織づくり）
　　　　演習問題
　　　Ⅲ　指揮命令権論
　　　　演習問題
　　　Ⅳ　調整職能論
　　　Ⅴ　経営統制論
　第５章　社会的責任論
　　　Ⅰ　社会的責任の意義
　　　Ⅱ　日経産業新聞「社会的責任・社会貢献度・評価基準」100項目
　　　　演習問題
　第６章　日本的経営論
　　　Ⅰ　日本的経営の特色
　　　Ⅱ　日本的経営の見直し
　　　　演習問題

第２部　利益の管理と経営分析（損益計算書の経営分析）
　第１章　企業利益増大策
　　　Ⅰ　売上高増大策
　　　Ⅱ　費用引下策
　　　Ⅲ　安田善次郎の「勤倹貯蓄談」
　第２章　費用・売上高・利益の関係（C・V・Pの関係）
　　　Ⅰ　費用と売上高の関係
　　　Ⅱ　比例費（変動費）の特質と種類
　　　Ⅲ　固定費の特質と種類
　　　Ⅳ　費用分解（比例費と固定費の分解）
　　　Ⅴ　費用・売上高・利益の関係（C・V・Pの関係）
　第３章　新しい利益計算方式の提唱
　　　Ⅰ　直接原価計算方式（Direct Costing）
　　　Ⅱ　標準直接原価計算方式
　　　Ⅲ　売上高・費用・利益の構造図
　第４章　利益図表（C・V・P関係図表）の作成
　　　Ⅰ　利益図表（C・V・P関係図表）
　　　Ⅱ　利益図表（営業利益基準）の作成演習
　　　Ⅲ　利益図表（経常利益基準）の作成演習
　第５章　利益公式とその活用
　　　Ⅰ　営業利益公式
　　　Ⅱ　経常利益公式（営業外収益＜営業外費用の場合）
　　　Ⅲ　経常利益公式（営業外収益＞営業外費用の場合）
　第６章　「C・V・P分析」演習問題
　第７章　利益増減分析
　　　Ⅰ　売上高増減分析
　　　Ⅱ　変動費増減分析
　　　Ⅲ　固定費増減分析
　第８章　日本銀行調査統計局「主要企業経営分析」における「損益に関する比率」分析

第３部　人件費の管理と経営分析
　第１章　人件費原資論
　　　Ⅰ　人件費の支払財源は何か（人件費支払原資）
　第２章　「人件費控除前利益」（内部所得価値）の成果配分管理
　　　Ⅰ　成果配分原資としての「人件費控除前利益」の成果配分管理
　　　Ⅱ　成果配分第１順位としての「人件費」
　　　Ⅲ　「人件費原資図表」（利益図表Ⅳ型）の作成
　　　Ⅳ　人件費の成果配分管理のポイント
　第３章　人件費上昇負担能力の分析
　　　Ⅰ　人件費上昇負担能力の意義
　　　Ⅱ　人件費上昇負担能力の測定方法
　　　Ⅲ　人件費上昇負担能力の実態分析
　第４章　附加価値生産性分析理論批判
　　　Ⅰ　附加価値の意義
　　　Ⅱ　附加価値計算の事例研究
　　　Ⅲ　附加価値経営分析の手法
　　　Ⅳ　附加価値理論批判

第４部　「利益」と「運転資金」と「収支」の有機的三位一体管理
　第１章　「利益」と「運転資金」と「収支」の有機的三位一体の関係
　　　Ⅰ　「売上高」と「売上債権」と「売上収入」の関係
　　　Ⅱ　「費用」と「営業債務」と「費用支出」の関係
　　　Ⅲ　「期末棚卸高」と「在庫」と「費用支出（在庫支出）」の関係
　　　Ⅳ　「利益」と「運転資金」と「収支」の有機的三位一体の関係
　第２章　「利益」と「運転資金」と「収支」の有機的三位一体管理
　第３章　「利益」と「運転資金」と「収支」の有機的三位一体管理の事例研究

第５部　投下資金の管理と経営分析（貸借対照表の分析）
　第１章　貸借対照表の本質
　　　Ⅰ　貸借対照表の意義
　　　Ⅱ　静態的貸借対照表
　　　Ⅲ　動態的貸借対照表
　　　Ⅳ　動態的貸借対照表の構成内容
　第２章　動態的貸借対照表の流動・固定区分基準
　　　Ⅰ　貸借対照表の表示方法
　　　Ⅱ　企業会計原則における資産・負債の流動・固定区分基準
　第３章　単一性の原則と経営管理目的貸借対照表
　　　Ⅰ　単一性の原則
　　　Ⅱ　経営管理目的貸借対照表
　　　Ⅲ　株主総会提出目的貸借対照表
　　　Ⅳ　投資目的貸借対照表
　　　Ⅴ　信用目的貸借対照表
　　　Ⅵ　日本公認会計士協会会計制度委員会の「提案する望ましいひな型」
　第４章　投下資金図表の作成とその活用
　　　Ⅰ　経営管理目的貸借対照表（営業貸借対照表・投下資金貸借対照表）と投下資金図表
　　　Ⅱ　伝統的貸借対照表と資産図表
　第５章　貸借対照表の経営分析
　　　Ⅰ　経営管理目的貸借対照表（営業貸借対照表・投下資金貸借対照表）の経営分析
　　　Ⅱ　伝統的「貸借対照表」の経営分析
　第６章　貸借対照表分析の事例研究
　　　Ⅰ　T社の貸借対照表の作成
　　　Ⅱ　新しい「貸借対照表」分析の事例研究
　　　Ⅲ　伝統的「貸借対照表」分析の事例研究
　第７章　運転資金の実体研究（日本銀行「主要企業経営分析」）
　　　Ⅰ　売上債権回収速度（売上債権の回転月数）の実態
　　　Ⅱ　在庫売却速度（在庫の回転月数）の実態
　　　Ⅲ　営業債務支払速度（買入債務の回転月数）の実態
　　　Ⅳ　「運転資金回転月数」・「運転資金回転期間」・「運転資金率」の実態

第６部　資金収支（キャッシュ・フロー）の管理と経営分析（資金収支計算書＝キャッシュ・フロー計算書の分析）
　第１章　資金概念の解明
　　　Ⅰ　資金の意味
　　　Ⅱ　資金概念の解明
　第２章　資金収支計算における区分計算
　　　Ⅰ　資金収支の区分計算の必要性
　　　Ⅱ　資金収支の区分計算
　第３章　黒字倒産の事例研究
　　　Ⅰ　黒字倒産の意味
　　　Ⅱ　黒字倒産の原因
　　　Ⅲ　なぜ運転資金が増加するのか
　第４章　経常資金収支管理と収支図表・収支公式
　　　Ⅰ　売上収入官吏
　　　Ⅱ　変動費支出管理
　　　Ⅲ　限界収支管理
　　　Ⅳ　固定費支出管理
　　　Ⅴ　営業外収支管理
　　　Ⅵ　「営業収支比率管理」・「経常収支比率管理」と「企業の安全性・健全性」
　　　Ⅶ　収支公式・収支分岐点・収支図表とその活用
　第５章　個別資金収支管理
　第６章　資金収支計算方式（資金繰表の様式）の再検討
　　　Ⅰ　証券取引法第24条第１項に基づく「有価証券報告書」に記載される資金収支計算方式
　　　Ⅱ　通産省「企業財務政策の今後のあり方」における資金計算方式
　　　Ⅲ　新しい資金収支計算方式の提唱
　　　Ⅳ　連結キャッシュ・フロー計算書の作成