体系複式簿記　改訂版

百瀬 房徳　著

第1刷発行日	2009/09/30
判型	A5判
ページ数	312ページ
本体価格	3,800円
定価
在庫状況	在庫あり
ISBN	978-4-8394-2084-0

内容

　企業の活動を通過により測定し、損益勘定から業績を示すものとして損益計算書を、残高勘定から財政状態を示すものとして貸借対照表を完成させる。複式簿記の基礎から中間レベルの習得者を対象とした。

目次
第１章　複式簿記の体系
　　１　複式簿記の生成・発展
　　２　決算制度の確立
　　３　複式簿記の体系

第２章　取引

第３章　仕訳と勘定
　　１　仕訳
　　　（１）取引の二重性
　　　（２）貸借の一致
　　　（３）取引の諸要素の関係
　　２　勘定
　　３　仕訳と勘定との関係

第４章　補助記録（補助簿）

第５章　試算表
　　１　合計試算表
　　２　残高試算表
　　３　整理後残高試算表

第６章　財産目録

第７章　精算表

第８章　決算
　　１　損益勘定
　　２　残高勘定
　　３　繰越試算表
　　４　損益計算書および貸借対照表

第９章　複式簿記の勘定体系
　　１　勘定科目の特徴
　　２　勘定科目の体系
　　３　補助簿

第10章　現金・預金
　　１　現金と現金出納帳
　　２　現金過不足
　　３　当座預金と当座預金出納帳
　　４　当座借越
　　５　銀行勘定調整表
　　６　小口現金と小口現金出納帳
　　７　その他の預金

第11章　商品
　　１　単純な商品勘定
　　２　混合商品勘定
　　３　商品勘定の分割
　　　（１）仕入勘定で売上原価を計算する方法（第１法）
　　　（２）損益勘定で売上原価を計算する方法（第２法）
　　４　返品と値引
　　５　商品の仕入れ・販売の諸費用
　　６　仕入帳と売上帳
　　７　商品有高帳
　　　（１）先入先出法
　　　（２）移動平均法
　　　（３）総平均法
　　８　商品の減耗，品質低下および評価損
　　　（１）棚卸減耗損
　　　（２）品質低下損
　　　（３）商品評価損

第12章　特殊な商品売買
　　１　商品および役務の販売条件
　　２　委託販売
　　３　受託販売
　　４　試用販売
　　５　予約販売
　　６　割賦販売
　　　（１）販売基準
　　　（２）回収基準
　　　（３）期限到来基準
　　　（４）未実現利益控除法
　　　（５）割賦契約残高帳

第13章　売掛金および買掛金
　　１　売掛金，買掛金および人名勘定
　　２　得意先元帳および仕入先元帳

第14章　受取手形および支払手形
　　１　受取手形勘定と支払手形勘定
　　２　約束手形と為替手形
　　　（１）約束手形
　　　（２）為替手形
　　　（３）自己受為替手形と自己宛為替手形
　　３　手形の流通
　　　（１）手形の裏書
　　　（２）手形の売却
　　　（３）偶発債務
　　４　受取手形記入帳と支払手形記入帳
　　５　手形による貸借
　　６　手形の不渡
　　７　荷為替と未着商品

第15章　その他の債権・債務
　　１　前払金と前受金
　　２　未収金と未払金
　　３　商品券
　　４　貸付金と借入金
　　５　立替金と預り金
　　６　仮払金と仮受金
　　７　未決算

第16章　引当金
　　１　引当金とは何か
　　２　貸倒引当金
　　　（１）貸倒評価の処理
　　　（２）貸倒引当金設定の基準
　　３　退職給付引当金
　　４　製品（商品）保証引当金
　　５　売上割戻引当金
　　６　修繕引当金

第17章　有価証券
　　１　有価証券の種類と分類
　　２　有価証券の取得と売却
　　３　有価証券の配当および利息
　　　（１）配当と利息
　　　（２）債権に対する端数利息
　　４　有価証券の賃借と担保
　　　（１）有価証券による賃借
　　　（２）有価証券の担保
　　５　有価証券の評価
　　　（１）売買目的有価証券
　　　（２）満期保有目的の債券
　　　（３）子会社および関連会社の株式
　　　（４）その他の有価証券

第18章　固定資産
　　１　固定資産の分類
　　２　有形固定資産の種類と取得価額
　　３　減価償却
　　４　資本的支出と収益的支出
　　５　売却と除却
　　６　減損
　　７　固定資産台帳
　　８　無形固定資産の種類と取得価額
　　９　無形固定資産の償却
　　10　投資その他の資産

第19章　繰延資産
　　１　繰延資産の種類
　　２　繰延資産の内容と償却

第20章　社債
　　１　社債の発行
　　２　社債に関する勘定
　　　（１）社債勘定
　　　（２）社債発行費勘定
　　３　社債に対する利息
　　４　社債の償還

第21章　資本金
　　１　個人事業
　　　（１）元入資本に関する資本金勘定
　　　（２）引出金勘定
　　　（３）事業活動による資本金勘定の増減
　　２　共同事業
　　３　株式会社
　　　（１）資本金
　　　（２）資本金と株式払込剰余金
　　　（３）資本準備金
　　　（４）利益準備金
　　　（５）その他の剰余金
　　　（６）その他の資本剰余金
　　　（７）任意積立金
　　　（８）当期未処分利益
　　　（９）税務上の積立金
　　　（10）剰余金の配当
　　　（11）評価・換算差額金
　　　（12）新株予約権

第22章　整理と決算
　　１　収益と費用の整理
　　　（１）収益と費用の整理
　　　（２）整理の方法
　　　（３）収益と費用の繰延
　　　（４）収益と費用の見越し
　　２　決算へ向けての準備
　　　（１）試算表の作成
　　　（２）財産目録の作成
　　　（３）照合による整理
　　　（４）精算表の作成
　　３　試算表の作成
　　４　財産目録の作成
　　５　精算表の作成
　　６　決算
　　　（１）大陸法および英米法に共通の仕訳
　　　（２）大陸法による仕訳と勘定の作成
　　　（３）英米法による勘定の締め切りと繰越試算表
　　　（４）仕訳帳と勘定の開始記入
　　７　損益計算書および貸借対照表
　　　（１）損益計算書の作成
　　　（２）貸借対照表の作成

第23章　会社の合併
　　１　合併の意義
　　２　買収法（パーチェス法）
　　３　合併差益と営業権
　　４　純資産に対する評価
　　　（１）収益還元法
　　　（２）株価算定法

第24章　本・支店会計
　　１　支店独立会計制度の意義
　　２　本店と支店との間の基本的取引
　　　（１）商品の取引
　　　（２）送金取引
　　　（３）債権の回収と債務の返済の取引
　　　（４）収益および費用の代理取引
　　３　複数の視点をもつ相互の取引
　　４　振替価格
　　５　未達事項の整理
　　６　内部利益の控除
　　７　本店における総（純）損益の計算
　　８　合併財務諸表の作成

第25章　帳簿組織
　　１　組織の拡大に伴う帳簿組織の対応
　　２　特殊仕訳帳
　　　（１）仕訳帳と元帳の関係
　　３　特殊仕訳帳の機能と普通仕訳帳
　　　（１）直接法による転記
　　　（２）間接法による転記
　　４　特殊仕訳帳の記帳方法
　　５　二重仕訳の消去
　　６　受取手形記入帳および支払手形記入帳

第26章　伝票会計システム
　　１　伝票の意義
　　２　伝票の種類
　　　（１）入金伝票
　　　（２）出金伝票
　　　（３）振替伝票
　　　（４）売上伝票
　　　（５）仕入伝票
　　３　仕訳集計表（仕訳日計表）
　　４　補助簿との関係

第27章　消費税
　　１　消費税の基本原理
　　２　売上に係わる消費税
　　３　仕入に係わる消費税
　　４　付加価値に係わる項目
　　５　社会的要請による項目
　　６　通貨およびそれ同等の項目
　　７　輸出と輸入
　　８　即時税額控除の原則
　　９　付加価値の受取
　　10　売掛金と貸倒および買掛金
　　11　インボイス方式と帳簿方式
　　12　外税方式と内税方式
　　13　納税額の決定と勘定組織
　　　（１）外税方式
　　　（２）内税方式