森山書店

目次
序章　製品原価計算の分析的研究
　第１節　問題の設定
　　　1-1.本書における問題意識
　　　1-2.本書の意義：analytical approach
　第２節　原価計算システムの利用に関する諸問題
　　　2-1.ABCの提唱と発展の概略
　　　2-2.原価計算システムの現状：ABCの普及状況
　　　2-3.ABCの利用に関する諸問題
　　　2-4.ABCの実行可能性が問題になる理由
　第３節　研究の潮流
　　　3-1.実行可能性の問題と３つの潮流
　　　3-2.組織内部環境の諸問題を扱った研究：implementation-phase approach
　　　3-3.計算構造上の諸問題を扱った研究：analytical approach
　　　3-4.費用便益アプローチに属する研究：cost-benefit approach
　　　3-5.製品原価計算研究の３つの潮流
　　　3-6.研究の潮流の範囲と研究対象の限定
　第４節　本書の構成

第１章　製品原価計算の基本構造に関する前提的考察
　第１節　問題の所在
　第２節　原価計算の手続
　　　2-1.原価計算の基本的プロセスと資源の投入・利用
　　　2-2.原価計算の基礎概念：原価の凝着性と因果関係
　第３節　Noreen（1991）の提示する３つの条件
　　　3-1.条件導出のための前提的考察
　　　3-2.基礎原価データ算出のための必要十分条件
　第４節　原価計算における基本構造内のプロセスと３つの条件
　　　4-1.Noreen（1991）が示す３つの条件の貢献
　　　4-2.伝統的方法とABCとの相違
　　　4-3.原価計算プロセスと３つの条件
　第５節　本章のまとめ

第２章　ABC以前の製品原価計算研究の発展：1986年まで
　第１節　問題の所在
　第２節　製品原価計算論の史的展開についての先行研究
　　　2-1.Littleton（1933）
　　　2-2.Garner（1954）
　　　2-3.Brummet（1957）
　　　2-4.Solomons（1968）
　　　2-5.Wells（1978b）
　　　2-6.Johnson＆Kaplan（1987）
　　　2-7.廣本（1993a）
　第３節　生成・確立期の原価計算における３つの視点
　　　3-1.視点の設定：Littleton（1933）およびGarner（1954）の所説
　　　3-2.３つの視点と原価計算の基本的プロセス
　第４節　展開・反省期の製品原価計算研究
　　　4-1.展開・反省期原価計算論の諸論点
　　　4-2.製品原価概念の洗練化と増分原価
　第５節　本章のまとめ

第３章　コスト・プールの設定とコスト・プール別計算
　第１節　問題の所在
　第２節　諸概念の整理
　　　2-1.前提：原価計算の基本構造
　　　2-2.コスト・プールと原価部門の概念整理
　　　2-3.伝統的方法における原価部門の設定
　第３節　伝統的方法によるコスト・プールとABCの活動
　　　3-1.伝統的方法とABCとの比較：コスト・プールの設定
　　　3-2.コスト・プール別集計の方法
　第４節　古典的アプローチによる分割可能性と加法性
　　　4-1.古典的アプローチの前提
　　　4-2.弾力性の概念
　　　4-3.コスト・プールへの分割可能性：分割可能性の条件
　　　4-4.コスト・プール間の独立性：加法性の条件
　　　4-5.統計的手法による補完
　第５節　会計的アプローチと古典的アプローチとの比較
　　　5-1.焦点の相違
　　　5-2.責任センターの特性
　　　5-3.活動センターの特性
　　　5-4.機能別分類との関係
　第６節　本章のまとめ

第４章　コスト・ドライバーと製品別計算
　第１節　問題の所在
　第２節　コスト・ドライバーの分析に関する主要文献のレビュー
　　　2-1.Foster＆Gupta（1990a）の見解
　　　2-2.Banker＆Johnson（1993）の見解
　第３節　正比例制の検証：Noreenの見解
　　　3-1.Noreenの見解
　　　3-2.1994年論文の分析
　　　3-3.1997年論文の分析
　　　3-4.各検証の限界点の検討

　第４節　コスト・ドライバー・レートの設定：Demskiの見解
　　　4-1.Demski（1997）の見解
　　　4-2.直接原価計算と全部原価計算との相違
　　　4-3.代替的な生産環境における基礎概念の利用
　　　4-4.選択問題と生産環境
　第５節　見解の相違と本章のまとめ

第５章　コスト・プール別計算と製品別計算の関係の分析
　第１節　問題の所在
　第２節　製品原価差額の相殺：Gupta（1993）の見解
　　　2-1.異質性および差額に関する尺度と仮説検証の過程
　　　2-2.歪みの尺度の数値例
　　　2-3.差額の相殺についての検証
　第３節　製品原価における誤差のトレード・オフ：Datar＆Gupta（1994）の見解
　　　3-1.誤差の概念と種類
　　　3-2.誤差の数値例と意義
　　　3-3.トレード・オフについての検討
　第４節　Noreen（1991）の条件間の関係
　　　4-1.Gupta（1993）およびDatar＆Gupta（1994）のまとめ
　　　4-2.第１条件の検討
　　　4-3.第２条件の検討
　　　4-4.第３条件の検討
　　　4-5.条件間の相互関係
　第５節　本章のまとめ

第６章　現代的原価計算システムの再構築
　第１節　問題の所在
　第２節　コスト・プール別計算と製品別計算において残された課題
　　　2-1.コスト・プール別計算の段階における諸問題
　　　2-2.製品別計算段階における諸問題
　　　2-3.原価計算システム全体の一貫性に関する問題
　第３節　Bromwich＆Hong（1999）の見解
　　　3-1.議論の前提：古典的アプローチの拡張
　　　3-2.技術に関連する条件
　　　3-3.会計システムに関連する条件
　　　3-4.資源の価格に関連する条件
　　　3-5.原価関数の分割可能性に関する条件
　第４節　正確な原価計算システムの実行可能性の条件
　　　4-1.Bromwich＆Hong（1999）から得られるインプリケーション
　　　4-2.NoreenおよびChristensen＆Demskiの見解に関する分析
　　　4-3.Noreen＆SoderstromとDemskiの見解に関する分析
　　　4-4.コスト・プール別計算と製品別計算との間のジレンマ
　第５節　課題への対処と本章のまとめ：製品別原価計算システムの意義と限界

第７章　製品原価計算研究の近年の動向
　第１節　問題の所在
　第２節　実行可能性の問題の再認識と３つの潮流
　　　2-1.実行可能性の問題：TDABC提唱の背景
　　　2-2.潮流間の相互作用の必要性
　第３節　近年の動向とインプリケーション
　　　3-1.Kaplan＆Anderson（2007）の所説：TDABC
　　　3-2.Labro等の所説
　　　3-3.その他の主要な研究
　第４節　本章の要約と結論

終章　製品原価計算研究の課題と展望
　第１節　本書の要約と結論
　　　1-1.研究の潮流と研究対象
　　　1-2.原価計算における前提と史的展開
　　　1-3.コスト・プール別計算段階
　　　1-4.製品別計算段階
　　　1-5.原価計算システムにおける一貫性
　　　1-6.原価計算システムの意義と限界
　　　1-7.近年の動向：TDABCとLabro等の所説
　第２節　課題と今後の展望

参考文献

第1刷発行日	2011/03/20
判型	A5判
ページ数	292ページ
本体価格	3,500円
定価
在庫状況	在庫あり
ISBN	978-4-8394-2109-0